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レンジが続く原油、年末に向けて上昇の可能性?!

原油相場、足下で下落基調を強めていますが、、、、
俯瞰してみれば絶賛もみ合い中です。

原油

6月下旬に75ドルをつけてトップアウト。

昨年2017年7月からスタートした上昇トレンドはきっちり1年で終了。

現在65~75ドルの10ドル幅でのレンジ相場に入っています。
足下では9月4日に70ドル大台タッチしてから、急反落。
このところは米株が下がると原油も下がる、みたいな、、、
株式との相関が強まっている印象ですが、
この後、もみ合いの末レンジをどちらにブレイクするでしょうか。

もし、下がるなら、すでに下がっていても不思議はないんですが
意外に下げ渋っていることから、上抜けの可能性もあるように感じています。
昨日まで結構下げ基調が続いていたので、自信はないのですが??

というのも、新興国市場の下落で世界経済の成長見通しが懸念される中、
米中貿易摩擦は激化する一方です。
トランプ大統領は新たな対中関税を巡るパブリックコメント受付終了の6日にも
第3弾の2000億ドル関税を発動させるとみられています。

世界の原油消費拡大は中国や新興国市場の成長が礎となっていますので
中国や新興国経済の後退は原油市場にとってはマイナスの影響が大きいはず、、、。

さらに季節要因には米国ドライブシーズンが終わり暖房油需要期までの端境期。
原油価格は軟調となりやすい時期ですが、下がらない。

あ、9月に入ってメキシコ湾にハリケーン上陸というニュースが
一時的に原油価格を押し上げましたが、被害が大きくないことから反落しています。
ハリケーンシーズンであることは、下値を支えているのかもしれませんが。

ここから年末に向け、ひょっとしたら原油が上昇するかもしれない、と考える背景は、、、。


①イラン産原油生産減がさらに材料視される可能性

中間選挙の11月6日の直前、11月4日までにイラン産原油の輸入量をゼロにするよう
米国は同盟国に要請しています。

ブルームバーグが集計した船舶追跡データによれば、
8月のイランによる原油とコンデンセートの輸出量は日量210万バレル弱。
2016年3月以来の低水準に落ち込んでいます。
すでにイランからの原油輸出は減少していますが、
11月4日に向けてこの動きが加速すれば、原油市場に織り込まれていく可能性が大きいかな。

これはそもそもわかっていた材料なので目新しさはないんだけど
やっぱり数字で示されると改めて反応するんじゃないかと。

また、今日はこんなニュースも

トランプ外交、エネルギー供給を翻弄 イラン産原油輸入停止
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35050290W8A900C1000000/

8月31日のニュースですでに
JXTGエネルギーなど日本の石油3社が10月、イラン産原油の輸入を停止する
との報道がありましたが、舞台裏はここまで強硬だったとは。。。

日本の石油輸入量は2017年で1億8673万キロリットル。
約9割を中東に依存しており、イランからの輸入量は1027万キロリットル。
国別では第6位で、全体の5%程度ですがイラン産原油は価格が比較的安いため、
代替調達をするとコストが膨らむ懸念があると報じられています。


②シェール生産コスト上昇

これは江守哲氏によるリサーチ。

原油価格が年末にかけて一段と上昇するワケ
https://toyokeizai.net/articles/-/236060?page=3

コラム中のこの記述。

カンザスシティ地区連銀が7月に実施した管轄地域のシェール企業が
掘削の拡大に必要と考える原油価格の水準は、すでに69ドルにまで上がっているようだ。
半年前の調査では62ドルだったことから、この半年で7ドルも上昇したことになる。

コスト上昇の背景には、労働者の確保や賃金の上昇があるとみられている。
また、主要シェール鉱区から原油を送り出すパイプラインの能力にも限界がきており、
石油掘削リグ稼働数が頭打ちになっていることも、生産量の伸び悩みにつながっているようである。
事実、直近のリグ稼働数は860基前後で頭打ちである。


ということで、パイプライン能力の限界で大量に生産しても運べないという
ボトルネックが生じていること、さらに人件費上昇でシェール生産コストは
70ドル近くまで上昇していることから、米国産原油の一層の増産は考えにくい状況。

 

③現代版プラザ合意の噂

中間選挙を前に、トランプ政権がドル安政策をとるのではないか、
と市場関係者らの間で噂されています。

米国が「為替操作」する日-通貨の議論不可避とプラザ合意の立役者
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-08-22/PDUL946K50XS01

最近の人民元と今後の展開(2018年9月号)ニッセイ基礎研究所
http://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=59511?site=nli

~米中間で「現代版プラザ合意」のようなことが起きて、中国が人民元を切り上げる可能性は十分にあると見ている。

9月米中プラザ合意で元高~日本企業中国脱出
https://twitter.com/nikkan_gendai/status/1033260851090706432

トランプ大統領、為替操作有無の決定方式検討-中国は通貨切り下げ
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-08-30/PEANQI6K50XV01

~米国は、中国を為替操作国認定を検討しているんでしょうか。次の為替報告書は10月公表ですね。

米のドル売り介入に現実味 政権レトリック 政策変化の予兆
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/180907/mcb1809070559013-n1.htm

どのような形になるかはわかりませんが、
中間選挙前に、進展の見られぬ米中貿易交渉のネガティブイメージ
払拭のためにドル安にする可能性があると言われれば、トランプさんなら
やりそう~って思わない?!ちょっと警戒してます。

もし、ドル安転換となれば、貴金属はじめコモディティ市況は猛烈上昇ですよ。

ただし、近年、米シェール企業の業績を意識するからか、米株と原油の相関性が
高まっており、米株が下落すると原油も一緒に下落するリスクも。

このところ常に米株がトップアウトしたと警鐘を鳴らす向きがありますが、
ゴールドマンとシティも米国株の下落に備えよですって。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-09-05/PELGSG6K50Y301

仮に米株に本格的な下落が始まれば原油もレンジ下方ブレイクとなるでしょう。

このリスクがなければ、原油は上がるんじゃないか、、、とみています。


また、米国は車社会。ガソリン価格が3ドルを超えると消費に影響が及ぶとされています。

トランプ政権はガソリン価格の高騰を抑えるために
SPR戦略備蓄の放出や、サウジへの増産など奔走していましたが
こうしたトランプリスクはないのか?!という点について。

これは今週のラジオNIKKEIマーケット・トレンドにご出演いただいた松本英毅氏の
見解ですが、レイバーデーの連休が過ぎればドライブシーズンも終了するため、
米国民は夏場ほどガソリン価格の高騰を意識しなくなる傾向があるのだそうです。

http://blog.radionikkei.jp/trend/post_1023.html

ガソリン価格の高止まりがトランプ政権の支持率に影響するリスクも
カレンダー的に低下するとなれば、中間選挙に向けて、支持率UPのためには
強硬な外交、アメリカファーストを打ち出すことが効果的と考える名rあ、
イラン制裁を強硬に同盟国に迫ることで、原油価格上昇のシナリオかなぁ、、、と
思ったりします。

松本氏の解説はマーケット・トレンドオンデマンドで
http://www.radionikkei.jp/podcasting/trend/2018/09/player-201895.html